やるせなさをバネに

Facebook・前田 永世さん投稿記事　【やるせなさをバネに】〜「私は打ったよ」と聞いて〜

昨日、僕の親しい人、２人がワクチンを接種していたことを知り…非常にやるせない気持ちになりました。

「もっとリスクについてしっかりとわかりやすく、伝えておけば…」と悔やみました。

もちろん、打つ、打たないは個人の自由です。どちらを選択しても良いのです。

社会的な目もあるし、周りへの気遣いの為奥さんもしくは旦那さんと険悪になりたくない

そういったお気持ちはご立派ですし正義感からくるものだと思います。

ですが…そこは100歩譲っても「それで死んじゃったら意味ないじゃん？」ってことなんです。

もちろん、治験段階なので、２〜３年たたないとわからないと思います。

２〜３年後に、「お前、あの時あれだけ危ない、死ぬ、打たないほうがいい！とかいってたのに、全然だいじょうぶだったじゃねえか！」と、キレられたり怒られるかもしれません。

でも、それは相手が生きているからこそ怒られるのであって、死んでいたら、怒られることもないんです。

だからもし、そうなったらラッキーで、「あのときはごめん！僕が間違ってたよ」と素直に謝ったら良いだけなんですよね。

ちなみに、ご存じの方も多いかと思いますが現在の治験のフェーズは６段階のフェーズがある中でフェーズ１「生きるか・死ぬか」ですよね。

法のもととはいえ、世界、国家レベルの人体実験中といっても過言ではないのです。

また、２〜３年たって症状がでるころには本人は、ワクチンを打ったことすら記憶から遠のいて忘れている。

そして、権力のヒエラルキーでは政府はファイザーより下なので、ファイザーの言うことには従わねばならず今後、約10年間はファイザー製ワクチンを打ったことによる「副反応・死亡」の因果関係は発表してはいけない。とされているため…テレビ・新聞・ラジオを通して政府からそういった因果関係が発表されることはまずない。

もちろん、お医者さんたちは政府から「こうしなさいね」とお達しがきているので因果関係は認められないはずですよね。

だから、数年後に突然亡くなってしまってもワクチンと「死亡」の因果関係は、不明ということで扱われるんだと思います。

そして、「感染の恐れがあって危険だから…」とかいう理由づけをされることでお葬式にも、親族すら参列できない。非常に寂しい最期を迎えられるのだと思います。

本当に、このままいくとそんな２〜３年後の未来像が現実化してしまうのではないか？と、強烈な危機感をいだいています。

不都合な事実を知ってしまった、または、知りつつある、そして夢から覚めつつある僕たちは一体なにをする必要があるのか？

これからやっていくことは、たった１つで、この危機感、そしてやるせなさをバネにし、

知ってしまった”不都合な事実”を知らない人に対して、強制するのではなく、わかりやすく、伝えていくこれしかないと思うんですね。

それは周りの人のためでありそして、自分のためでもあります。

どういうことかと言うと、子供じみた言い方をすれば、「一緒に遊んでくれる友達にいつまでも元気でいてほしい、いなくなったら遊べなくて寂しいからまた、一緒に遊ぶためには嫌われてもいいから言うことは言う」ってことなんです。

「事実を伝えて、陰謀論者扱いされたらどうしよう…」「村八分にされたくない…」そんな恐れを感じる方の気持ちもよくわかります。

事実、僕も去年の3月あたりから今年7月ぐらいまでは、そんな考えでウジウジ悩んでいたので…。

ですが、画像の「マズローの５段階欲求説」からもわかるように人間には、本能として、帰属（所属）の欲求がありますから、そうなるのは本能であり必然なので、「自分は弱いんだ」というわけではないんですね。しかし、もう本当に時間がなくなってきました。

「世の中が悪い方向に進んでいる…」と、落胆して、落ち込んでいる場合ではもうなくなってきたんですよね。とうとう、ワクチンパスポートも現実化されそうです。非常にヤバいです。だからこそ、どう思われてもいいからとにかく伝えていく、ことが大事なんです。

ちなみに、僕はのべ50人以上の親しい人達にリスク伝えてきましたが約８割は、納得して、

「ワクチンヤバいね！怖いね！」ということで打たない、もしくは「２〜３年は検討するよ」といった方向になり、残り約２割は、「なるほど、そうなんだね…」と腑におちていない様子でした。

これは脳科学的にもそうなるだろうとは薄々わかってはいたのですが…悔しい。

２割の中でまだ、予約中で打っていない人にはさらに伝えていくのみです。

メディアに勝つには伝える回数頻度も大事なので。人は一回で全てを理解はできないからね…

また、打ってしまったあとの人に、できることといったら副反応を和らげる対処方法を伝えるぐらいしかできませんが、やれることはやりきります。

あとは打った人とワクチンとの相性で決まることなので、無事を祈るばかり…長くなりましたが、終わりに１０割ではないですが、８割が一回で納得してくれた

伝える際に気をつけていたポイントを振り返りシェアしますと

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１．絶対に強制をせず、選択権は相手にゆだねること（プッシュ・プッシュバック防止）

２．死を避けたい「人間の本能」が働くようにあらゆるリスクを相手が理解できる

　　わかりやすい言葉で伝えてあげること。（扁桃体を優位にする）

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これらを無意識的にやっていたと思います。

なにか参考になれば幸いです。

要望があれば、事例や、より詳しい脳科学的な伝える方法をシェアしたいなと思っています。

今日は伝えたいことが多すぎて、長文・乱文になってしまいましたが、最後までお読み頂きありがとうございました😊

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〜画像の補足説明〜

【社会のヒエラルキー】

・下から２段目　：ファイザー

・最下層　　　　：国家、政府

・ピラミッドの下：僕たち一般国民

【マズローの５段階欲求説】

３段目：帰属欲求（村八分を嫌がる要因）

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https://www.data-max.co.jp/article/42851?rct=uekusa-blog 　【ワクチンのためのコロナが真相 】2021年07月20日 11:00植草一秀氏ブログ「知られざる真実」　より

　NetIB-Newsでは、政治経済学者の植草一秀氏のブログ記事を抜粋して紹介する。今回は、「『コロナのためのワクチン』ではなく『ワクチンのためのコロナ』が真相でないか」と訴えた7月20日付の記事を紹介する。

東京インパール2020が白骨街道と化しつつある。森喜朗組織委会長が女性蔑視発言と逆ギレ会見で引責辞任に追い込まれた。

開閉会式の演出を統括する総合企画エグゼクティブクリエーティブディレクターの佐々木宏氏が、俳優の渡辺直美氏に対する侮辱演出案提示で引責辞任に追い込まれた。

開幕予定期日直前になって五輪組織委が、ダイバーシティをうたい、「あらゆる差別を禁止」するとの五輪憲章を根底から踏みにじる残虐な行為を武勇伝として公表してきた小山田圭吾氏をオリパラ開閉会式の楽曲提供者に起用したことを公表し、世界的な批判の渦に巻き込まれた。それにもかかわらず、組織委員会は小山田氏を辞任させない方針を示してきた。

過去の行為ではあるが、問題が発覚するまで謝罪の行動も贖罪の行動も存在していない。その人物をオリパラの重要職に起用した組織委の姿勢、問題が発覚してもなお、決定を取り消さない組織委の姿勢が問われた。結局、小山田氏は辞任に追い込まれた。組織委の人権意識の欠落が鮮明に浮き彫りになった。

他方、菅内閣の下で在韓日本大使館の「ナンバー2」に当たる相馬弘尚総括公使が韓国のメディアとの昼食会で、「日本政府は韓国が思うほど両国関係に神経を使う余裕がない」、「文大統領がマスターベーション（自慰行為）をしている」と発言し、外交問題に発展した。

小山田氏は過去の雑誌インタビューで、「全裸にしてグルグルにひもを巻いてオナニーさしてさ。ウンコ喰わしたりさ。ウンコ喰わしたうえにバックドロップしたりさ」（「ロッキング・オン・ジャパン」）と述べていた。

外務省の駐韓公使の発言を見ると、五輪組織委が小山田氏をオリパラ開閉会式の楽曲担当に起用したことも不自然ではない。東京五輪はもはや「失態の祭典」「白骨街道」と化している。

五輪が「平和の祭典」でなく「利権の祭典」「強欲の祭典」「悪の祭典」であることが人々に周知されたことは長い目で見てプラスであると感じられるが、その東京五輪が堕落と混乱のなかでなお推し進められている。

菅義偉氏は「国民の命と健康が最優先」と言いながら、国民の命と健康を踏み台にして五輪開催を強行しようとしている。

「ワクチンが切り札」だと主張するが、実はワクチンは「切り札」でなく「札付き」である。権力に隷従するNHKは、ワクチンにネガティブな評価を示す情報はすべてデマだと言わんばかりのデマ報道を続けるが、ワクチンに関する最重要情報をまったく伝えない。

7月2日時点でワクチン接種後急死者が556人も報告されている。この数値は厚労省の「副反応疑い事例」として公表されているものでデマでない（https://bit.ly/3eI7hlt、https://bit.ly/3erELUP）。

この数値の意味を明らかにするのが、季節性インフルエンザワクチン接種後急死者数データ。2018－19年シーズンのワクチン接種可能回数は5,250万回。そのなかで接種後急死と報告された事例は3件だ（https://bit.ly/3B6dtgu）。

新型コロナワクチン接種後急死者数556人は3,200万人接種段階のもの。インフルエンザワクチンは3,200万人接種時点で急死者556人だ。556人急死はすべての国民に伝えなければならない最重要情報。この事実を報道せずに、「ワクチンにネガティブな情報はすべてデマ」を印象付ける報道を展開するNHKを放送法違反で摘発する必要がある。

反ジャーナリストの高橋清隆氏が訳書を公刊された。デーヴィッド・アイク著高橋清隆訳『答え』（ヒカルランド、https://amzn.to/3irNyam）。副題は「第1巻　コロナ詐欺編」。英国人著述家デーヴィッド・アイクが2020年8月に発表した“THE ANSWER”の邦訳。このなかで新型コロナウイルスについて記述した第15章、16章、序章、あとがきを収めたもの。

デーヴィッド・アイクは、イルミナティなどグローバルエリートたちによる秘密結社は、爬虫類人（レプティリアン）と呼ばれる別次元からきた霊的生命体に支配、操作されているとしている。

私はこの説を受け入れていない。このことによってアイク氏の言説全体が負の印象を受けている点は否めないと思う。しかし、アイク氏が指摘する諸問題に傾聴すべき部分が多く含まれている点を否定できない。知られざる真実を発掘するうえで一見に値する書であると感じる。

「陰謀論者」という言葉について、本書は真相究明を阻止するためのCIAの宣伝用語であると指摘している。

「悪だくみ」は常に存在する。権力を保持する者、巨大な資本を蓄積する者が「悪だくみ」をしない保証などない。歴史を振り返れば、人類の歴史は「悪だくみ」＝「陰謀」の歴史であると言っても過言でない。

9.11の同時多発テロが「陰謀」であった疑いは濃厚だ。日航ジャンボ機123便墜落事件が「事故」でなく「事件」であった疑いも濃厚だ。いずれにしても真実は1つしか存在しない。その真実について無数の「仮説」が存在し得る。真相が定かでない事象については、推論によって「仮説」を構成し、その「仮説」の真実相当性を検証するしかない。

その「真実仮設」のうち、時の権力者にとって都合の悪いものを提示する者が「陰謀論者」として差別されているだけだ。

インターネットの検索サイトで「コロナ・コンスピラシー」を入力すると19年10月18日にニューヨーク・マンハッタンのザ・ピエールで開催された“Event 201”のダイジェスト動画を閲覧できる。本ブログ、メルマガでも再三取り上げてきたサイト。

コロナパンデミックが広がる半年前に、詳細なシミュレーションが行われていた。この「予行演習」の登場人物は実際のコロナパンデミックでの主要登場人物でもある。

WHOのマイク・ライアン氏は感染症対策の責任者として実際のコロナパンデミックでも中心的役割を演じている。WHO、CDC、CCDC、ジョンズ・ホプキンス大学など、主要なプレーヤーが勢ぞろいしている。

イベントの最大資金提供者はビル・メリンダ・ゲイツ財団。ビル・メリンダ・ゲイツ財団はワクチンメーカーであるモデルナ社に対する最大手資金提供者でもある。ビル・ゲイツ氏は10年のTEDトークで、「現在世界の人口は68億人です。90億人程度まで増加します。しかし、新ワクチンや保健医療、生殖関連で十分な成果を収めればおそらく10％から15％抑えることができるかもしれません」と語っている。

新型コロナパンデミックの最重要の目標の1つがワクチン販促にある疑いは強い。「コロナのためのワクチン」ではなく「ワクチンのためのコロナ」が真相でないか。多数のワクチン接種後急死者が発生しているのに、主要メディアがこの重大事実をほとんど伝えていないことに疑問をもつべきだ。

日本では薬害問題を極めて重要視してきた。HIV血液製剤訴訟が重大問題として取り扱われてきたことも事実。ところが、NHKはワクチンに対するネガティブ情報のすべてがデマであるかのような印象操作報道を展開する。「接種判断は個人の自由」としながら、接種を強制する空気の醸成に余念がない。

英国で新規陽性者数が減少した主因はロックダウンにあると見られる。行動規制を緩和した途端に新規陽性者数が激増している。それにもかかわらず、行動抑制緩和が維持されている。ワクチン販促が終了すればコロナ騒動を拡大させる理由がなくなるということなのだろう。

魑魅魍魎の世界。メディアが流布する情報に流されていては我が身を守ることができない。氾濫するデマ、偽情報のなかから、「知られざる真実」を見出すことの重要性が一段と高まっている。

https://www.data-max.co.jp/article/42925?rct=uekusa-blog 　【ワクチンを接種すべきでない理由】2021年07月27日 11:00 植草一秀氏ブログ「知られざる真実」　より

　NetIB-Newsでは、政治経済学者の植草一秀氏のブログ記事を抜粋して紹介する。今回は、「あまりにも急死者数が多い。死者がこれだけ存在するということは、死亡はしなかったが重篤な状態に陥った人が極めて多いことを推察させる。賢明な人はワクチン接種を忌避すべきだ」と訴えた7月25日付の記事を紹介する。

コロナ緊急事態宣言と原子力緊急事態宣言が発出されるなかで東京五輪開催が強行された。興行師はIOC、五輪組織委、菅内閣。アスリートが興行のだしに使われる。

コントのなかに「『ユダヤ人大量惨殺ごっこ』をやろう」という言葉を織り込んだ小林賢太郎氏を五輪組織委は解任したが、小林氏が演出総括を務めた開会式はそのまま挙行された。

組織委は女性蔑視発言と逆ギレ会見で引責辞任した森喜朗氏を最高名誉顧問に就任させる意向を示しているが、日本の納税者は組織委の言語道断を許してはならない。

その森喜朗氏が福島でのソフトボール試合会場で確認された。無観客開催であるにもかかわらず森喜朗氏が観戦したことが報じられている。組織委会長を辞任した森喜朗氏に役職はない。無資格の森喜朗氏に五輪観戦の便宜を供与した組織委はその責任を明らかにするべきだ。

開会式では深夜に学童が動員された。東京五輪のテーマは「多様性と調和」ではなく「国威発揚」「滅私奉公」「学徒動員」。深夜12時近くまでの興行に学童を動員したことは法令違反。当局は厳正に違反事案を摘発すべきだ。

東京都の新規陽性者数が前週値を下回った理由は前日が休日であること。過去データを検証すれば、休日の翌日の発表数値が著しく減少していることがわかる。

7月22日から25日まで4連休であるので、7月23日から26日までの新規陽性者数が著しく減少する。それにもかかわらず7月23日、24日の新規陽性者数が1,000人を超えた。感染が急拡大していることが推察される。五輪を契機に日本のコロナ感染は爆発する。医療逼迫が生じるのは時間の問題。

7月27日には台風8号も首都圏に襲来する。避難所でクラスターが発生することになる。菅内閣は7月12日に緊急事態宣言を発出したが、今回は人流抑制がまったく生じていない。緊急事態宣言発出後も人流拡大が続いている。当然の結果。

菅内閣は五輪開催を強行した。五輪開催を強行しておいて、行動抑制を求めても誰もいうことを聞かない。挙句の果てに菅内閣は迎賓館でのパーティーまで強行。本当は自宅で巣ごもりしようとしていた人も反発心から外出することになる。

私は飲食店の酒類提供、深夜営業が激増すると予想したが、その通りの現実が広がっている。酒類提供禁止が要請されるなかで酒類を提供し、深夜営業を続ける飲食事業者は大繁盛している。それらの事業者に対する実効性のある制裁は課されない。雪崩を打ってすべての飲食事業者が酒類提供、深夜営業に踏み切るのは自明だ。

菅内閣が五輪開催を強行するのだから飲食事業者が酒類提供、深夜営業を強行しても、これを抑制する正当な理由を提示しようがない。

アップル社が提供する人の移動指数では4連休初日の7月22日に最高値を記録した。感染が拡大している首都圏から全国各地の行楽地に大量の人の移動が発生した。

3週間のタイムラグをともなって日本全体がL452Rの感染拡大の渦に巻き込まれる。都心でも五輪開催と同時に人流が爆発的に拡大している。新しい変異株も確認されることになる。

すべての責任は菅義偉氏にある。自分の利益のためだけに五輪開催を強行した。その結果としてコロナ大災厄が広がる。菅義偉氏の行動は万死に値する。

週明けには緊急事態宣言の対象地域が拡大される。7月27日には台風8号が襲来するが台風襲来はこれで終わらない。東京五輪の終盤にかけて台風9号、台風10号が襲来することになる。これは天の采配。「天網恢恢疎にして失わず」という。自分の利益だけを優先し、主権者を踏み台にする菅義偉氏の行為が断罪される。

菅義偉氏の関心はただ1つ。利権だ。五輪開催を強行するのも利権のためだけだ。IOCは五輪のテレビ放映権料を得るために日本国民の命と健康を犠牲にした。単なる興行師、銭ゲバに過ぎない。

菅義偉氏が追求しているもう1つの利権がワクチン。巨大なワクチン利権がコロナパンデミックの核心。しかし、このワクチンが危険すぎる。NHKが7月21日に「ワクチン接種後に死亡“因果関係結論づける事例なし”厚労省」（https://bit.ly/3eOnMw3）と報道したが、ワクチンの危険性を否定するものではまったくない。

NHKは「新型コロナウイルスのワクチン接種を受けた後に死亡が確認された人について、厚生労働省は接種と因果関係があると結論づけられた事例はないとする見解を示しました」としたが、「因果関係がないと結論づけた」わけではない。政府が、因果関係があると結論づけるわけがない。もちろん、因果関係がないと結論づけることは不可能だろう。

最重要の事実はワクチン接種後急死者が極めて多いこと。7月11日までの時点で、ファイザー社製ワクチン接種者3,615万人のうち、663人が接種後急死したことが報告された（https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000809338.pdf）。モデルナ社製ワクチンでは145万人接種で接種後急死者が4名。この数値がどの程度異常であるかは、季節性インフルエンザワクチンの事例と比較すればよくわかる。

2018－19年シーズンの季節性インフルエンザワクチンの場合、推定接種人数5,113万人に対して接種後急死者数は3名。同じ厚労省の副反応疑い事例の報告で公表されている（https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000573091.pdf）。

ファイザー社製の新型コロナワクチンでは3,615万人接種時点で663人が接種後急死している。季節性インフルエンザワクチンでは5,113万人接種時点で接種後急死者数は3人なのだ。基礎疾患もない若年の健常者がワクチン接種後に急死する事例が報告されている。

NHKはワクチンについての警戒を呼び掛ける情報がすべてデマであるとの印象を与える報道を展開するが、667人のワクチン接種後急死者という「事実」を否定できない。

そこで、「新型コロナウイルスのワクチン接種を受けた後に死亡が確認された人について、厚生労働省は接種と因果関係があると結論づけられた事例はないとする見解」を流布するが、因果関係があると結論づけられた事例はないとする見解を厚労省が発表しても、ワクチン接種後急死とワクチン接種の因果関係がないと判断することはできない。

あまりにも急死者数が多い。死者がこれだけ存在するということは、死亡はしなかったが重篤な状態に陥った人が極めて多いことを推察させる。賢明な人はワクチン接種を忌避すべきだ。

五輪開催強行で日本の人流は急拡大し、連休後の数値が明らかになる7月27日以降、新規陽性者数が激増することになるだろう。その拡大は8月中旬に一気に加速することになると予想される。